人気ソーシャルメディア

【2022年6月版】人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ
Twitter：リアルタイム性と拡散力が魅力！
Instagram：フィードとストーリーズの使い分けがカギ
Facebook：全世界MAUを誇る巨大プラットフォーム
LINE：国内メッセージインフラとして定着
TikTok：20億ダウンロード突破！盛り上がりが加速する急成長アプリ
LinkedIn:海外を中心に利用されているビジネス特化型SNS
その他：note、Pinterest、Snapchat、LIPS
まとめ：人気SNSの国内アクティブユーザー数

【2022年6月版】人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ

2022.06.03.12:00

ソーシャルメディアは情報のアップデートが激しく、運用担当者は常に最新の情報をチェックしておく必要があります。ユーザー数の変動もそのひとつです。
この記事では、各媒体の公表データから、Twitter、Instagram、Facebook、LINE、TikTok、LinkedInなど、主要ソーシャルメディアの国内外ユーザー数をまとめています。
※公表データは記事更新時点で最新のものを毎月確認しています。

Twitter：リアルタイム性と拡散力が魅力！

■特徴

Twitterは「今、起きていること」をすぐにキャッチして活用できる、リアルタイム性が特徴です。拡散性を活かした、フォロー＆リツイートキャンペーンを多くの企業が取り入れています。

Twitterユーザーには若年層が多いというイメージがありますが、ユーザーの平均年齢は36歳（2020年12月）。幅広い年齢層の人々に利用されています。趣味やコミュニティごとに複数アカウントを所持しているユーザーも多く、興味関心を同じくする人々がつながるメディアとして活用されています。

一方で、140字の字数制限による短文のコミュニケーションであることからツイートの真意がうまく伝わらないこともあります。匿名のユーザーが多いことや拡散性の高さから、SNS炎上が発生しやすい場でもあります。
運用の際は、誤解を生まないような表現や発信を心がけるようにしましょう。

■ユーザー数

Twitterは以下の数値をTwitter Japanアカウント、Twitter Q1 2022 IR資料で発表しています。

収益可能なデイリーアクティブユーザー数（mDAU）：2億2900万人（2022年4月時点）
※前年同期比16%、2021年Q4から1200万人増
国内月間アクティブアカウント数：4,500万超（2017年10月）

Twitter Q4 2021 IR資料によると、Twitterにおいて日本は第2の市場となっており、前年同期比10％増の1億9,400万ドルを計上したと発表されています。（前年同期比の為替レートで計算した場合）また、2021年2月に行われた「Analyst Day」では、「収益化可能なデイリーアクティブユーザーを2023年までに3億1500万人に拡大させる」と発表されていましたが、Q1 2022 IR資料では「イーロン・マスク氏によるTwitter社買収が進行中であることから将来的なガイダンスを発表せず過去に提供した目標や見通しを撤回する」としています。イーロン・マスク氏によるTwitter社買収に関する動きがある一方、依然として市場への影響力が高いメディアとしてビジネス活用の多いSNSです。

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、10代で約8割、20代で約7割が利用しているメディアとなっています。

■最新ニュース

イーロン・マスク氏によるTwitter社買収 – 5月13日時点で保留中

Twitterは4月25日（米国時間）、取締役会を開催し、イーロン・マスク氏が提案していた買収案を満場一致で承認したと発表しました。最終的な買収額は約440億ドル。株主の承認や規制当局などの承認へて取引が完了すると、Twitterは非公開企業となります。
マスク氏はTwitterを買収する理由について、米国証券取引委員会に提出した文章の中で「Twitterが世界中の言論の自由のためのプラットフォームとなる可能性を信じ、また、言論の自由は民主主義が機能するための社会的要請であると考えTwitterに投資した。しかし、投資をしてから、この会社が現在の形では繁栄することも、この社会的要請に応えることもできないことに気付いた」と説明しています。これは、過激な発言がSNS炎上のような形で拡散され、規制されていくことが言論の自由を侵害しているという考えで、マスク氏は「Twitterのアルゴリズムをオープンソース化することで、どのような基準でツイートが規制されたのかを明確にすべき」としています。

なお、米国時間5月13日には「スパムや偽アカウントがTwitterユーザーのうち5%未満である」としたTwitter社の発表の裏付けを求めて買収を一時的に保留しています。

参考：https://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/2205/02/news058.html
参考：https://iphone-mania.jp/news-455259/

Twitter、「コピーパスタ」を規制する新ポリシー導入

Twitter Embed

Twitterは5月11日、同じ内容の投稿をばらまく、いわゆる「コピーパスタ」を規制する新ポリシーを発表しました。
コピーパスタはコピー＆ペーストに由来するネットスラング。ある情報源からのコンテンツを複数人でコピーしてSNSで拡散しようとする行為。Twitterのポリシーでは「個人のアカウントまたは複数のアカウントによる同一またはほぼ同一の内容のツイート」「他のTwitter利用者の快適性を損なう可能性のある、重複するツイート、コピー＆ペーストのツイート」などの表示を制限します。

表示が制限された場合、「検索結果の上位やトレンドに出ない」「返信における表示順位が下がる」「おすすめから当該ツイートやアカウントが除外される」といった対応が取られます。今のところ、コピーパスタだけが原因でツイート削除やアカウント凍結はありませんが、自動化やスクリプトによる重複コンテンツの投稿や、スパム行為や偽りのエンゲージメントにつながる場合など、他のルールに違反する場合は強制的対応が取られると説明しています。

参考：https://help.twitter.com/ja/rules-and-policies/copypasta-duplicate-content
参考：https://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/2205/13/news163.html

Twitter、9月からテスト中のコミュニティ機能を拡大

Twitter Embed

2022年2月13日頃からTwitterでコミュニティ機能を作成できるようになった人が増加しています。
Twitterのコミュニティ機能は、ユーザーが特に関心のあるトピックにつながり、共有し、より身近なものにするための専用の場所を提供するために作られ、2021年9月に米国でテストを開始していました。2022年1月には、Androidでも利用できるようになり、2月に入ってから日本国内でもコミュニティ機能を活用する人が見られるようになりました。

Twitterコミュニティの管理者になるためには、以下の条件をすべて満たす必要があります。

Twitterアカウントが公開されている（非公開ではないこと。非公開のアカウントに切り替えられた場合、モデレーターとしての権限が失われる）
開設されてから6か月以上経過しているTwitterアカウントである
確認済みのメールアドレスか、または電話番号が登録されているTwitterアカウントである
Twitterの利用規約に違反しておらず、違反の履歴がないTwitterアカウントである

参考：https://help.twitter.com/ja/using-twitter/communities

投稿内容や運用方針に迷っている方には、「業界別Twitter企業アカウント事例」のeBookがおすすめです。外食や美容・ファッション、日用品、不動産など、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考に、自社の投稿を考えてみてください。

Instagram：フィードとストーリーズの使い分けがカギ

■特徴

画像を投稿するSNSとして2010年にリリースされたInstagram。「好きと欲しいを作り出す」プラットフォームとして活用が広がっています。
2021年9月に行われた「House Of Instagram Japan」では、国内の月間アクティブアカウント数は公表されませんでしたが、日本国内のユーザー数の伸びを強調。
コマースへも注力しており、Instagramショッピング機能が活用されています。日本の利用者は、他国の3倍、ショッピングタグから商品の詳細を見ており、昨年と比較して、ショッピングタグが付いている投稿などから商品詳細を見た国内利用者の割合が65%も増加していると公表されています。

Instagramは、2019年第4四半期にWhatsAppがその座を占めて以来、ダウンロード数ランキングで1位を獲得した初のMeta傘下アプリとなりました。

2022年4月に発表された2022年Q1の決算で、Family of Apps関連では動画サービスが好調とし、「リール」にユーザーが費やす時間がInstagramに費やす時間全体の20％になったと語っています。

■ユーザー数

Instagramでは以下の数値を公式サイトやInstagram Businessサイトなどで発表しています。

月間アクティブアカウント数：10億以上
デイリーアクティブユーザー数：5億人以上
国内月間アクティブアカウント数：3,300万（2019年6月時点）

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、10代・20代の約7割が利用しているメディアとなっています。

■最新ニュース

Instagram、ビジュアルを更新 -ロゴやオリジナル書体「Instagram Sans」を公開

Instagramは5月23日（米国時間）、アプリロゴの変更とオリジナルフォント「Instagram Sans」を発表しました。
アプリロゴ変更は2016年からの6年ぶりです。形に変更はなく、背景のブランドカラーのグラデーションが微妙に変わり、やや明るめになっています。

また、新しい書体「Instagram Sans」のデザインも公開しています。Instagram Sans はレギュラー書体に加え、スクリプト書体の Instagram Sans Script とコンデンス書体の Instagram Sans Condensed が用意されます。Instagram Sans はグロテスクサンセリフとジオメトリックサンセリフの現代的なリミックスだといい、どのような言語でも共通したスタイルで表現できるようアクセシビリティと世界の文字を中心にデザインしたそうです。

なお、外部利用の場合は変更がないようです。Instagramロゴを利用したい場合はこちらから配布されています。ガイドラインに沿って利用しましょう。

参考：https://about.instagram.com/blog/announcements/instagram-visual-refresh/

Instagramのタグ付け機能が進化-リールでも関わったスタッフのクレジットなどが可能に

Instagramは4月25日、リール動画にクリエイターのアカウントをタグ付けするとき、アカウント名だけでなく、「ダンサー」「写真家・フォトグラファー」「メイクアップアーティスト」などクリエイターのカテゴリも表示することができるアップデートを導入しました。この機能は今年3月にフィード投稿で先がけて利用できるようになったもので、動画や写真などのコンテンツを制作する際に各クリエイターがどのような役割で関わったのかというクレジット情報を、より分かりやすく表示することができるようになります。

これは、一つの作品に対して関わったメイクアップアーティストやカメラマンなどのクリエイターに対してプロフィールを表示できるようにしたものです。

これまで目立たず過小評価されてしまっていたクリエイターや共同編集者をピックアップし、クリエイターのキャリアを育成するために適切なクレジットを表示するとした、Instagramのクリエイター支援の一環でリリースされています。

また、米国時間3月22日には商品のタグ付け機能を全米国ユーザーに拡大したというリリースも発表されています。米国の全ユーザーがInstagramショップに対応している企業の商品にタグ付けできるようになり、日本での対応も期待できそうです。

参考：https://iphone-mania.jp/news-438077/https://creators.instagram.com/blog/instagram-enhanced-tags-creator-credits-announcement
参考：https://about.fb.com/ja/news/2022/04/instagram_enhanced_tags_on_reels/

Instagram、ライブ配信にモデレーターを設定できる機能を導入

Instagramは米国時間3月11日、Instagramライブにモデレーターを設定できる機能を導入することを発表しました。モデレーターは配信中にコメントを報告したり、特定の視聴者をライブ配信から外したりすることが可能なので、クリエイターなどの配信者は嫌がらせなどネガティブなコメントをする視聴者の管理をモデレーターに任せ、ライブ配信に集中することができます。

この機能を使うと、配信者はライブを視聴している利用者の中から1名をモデレーターとして設定することができます。モデレーターは配信中にコメントを報告したり、特定の視聴者のコメントをオフにしたり、ライブ配信から外すことが可能です。配信から外された視聴者は、再びそのライブ配信を視聴することはできなくなります。ライブを視聴している利用者には、配信にモデレーターが設定されていることは表示されますが、誰がモデレーターであるかは表示されません。

参考：https://about.fb.com/ja/news/2022/03/instagram_live_moderator/

Instagram、オリジナルコンテンツを上位に表示へ

Twitter Embed

Instagramは4月20日（米国時間）、オリジナルの投稿を上位に表示するように、コンテンツのランキング方法を変更したと発表しました。動画の中でアダム・モセリ氏は「一から何かを作り出した場合、誰かのものを見つけて再共有した場合よりも報われるべきだ」として、オリジナルコンテンツを再投稿コンテンツよりも高く評価しようとしていると伝えました。

キュレーションアカウントを運営している場合は、オリジナルコンテンツの作成を検討していきましょう。

参考：https://japan.cnet.com/article/35186593/

Instagram、新たなフィードの表示オプション「お気に入り」と「フォロー中」を導入

Instagramは3月23日（米国時間）、新たなフィードの表示オプション「お気に入り」と「フォロー中」を導入することを発表しました。利用者それぞれの興味関心に合わせて投稿の表示順が変わる既存の「ホーム」表示と異なり、「お気に入り」と「フォロー中」は投稿が時系列で表示されます。フィードの表示オプションが増えることで、利用者自身が自分に合った体験を選び、アプリの使い方をより簡単に管理できるようになります。

参考：https://about.fb.com/ja/news/2022/03/instagram_feed_with_favorites_following/

Instagram、有料のサブスクリプションをテスト開始

Twitter Embed

Instagramは1月19日（米国時間）、クリエイターがライブ配信やストーリーを有料で提供できるサブスクリプション機能のテストを開始しました。クリエイターは価格を月額0.99ドル〜99.99ドル（約110円〜11,000円）の間で選択できるようになっています。

利用できるのは以下

限定ライブ
限定ストーリーズ
限定バッジ

現在は米国の一部クリエイターのみがテスト利用している段階となっており、今後数ヶ月にかけて拡大していくと発表されています。

参考：https://twitter.com/mosseri/status/1483867380878958593

Facebook：全世界MAUを誇る巨大プラットフォーム

■特徴

数あるSNSの中でも、全世界でのユーザー数がずば抜けて多いのがFacebook。
国内でも、多くのユーザーが実名で登録し、同級生や同僚など、実際に会ったことのある人とつながる場として利用されることが多くなっています。「友達」の中に上司や家族がいるなど、リアルな人間関係が反映される場であるため、ほかのSNSよりもフォーマルな雰囲気を帯びているのが特徴です。

投稿は長文も可能で、画像の有無も選ぶことができ、コンテンツの表現の自由度が高い点も特徴です。投稿の予約ができる、インサイトが充実していて投稿の詳細な分析ができるなど、機能面に強みをもっているプラットフォームです。

■ユーザー数

Facebookは公式ニュースルームなどでさまざまな数値を公開しています。

月間アクティブユーザー数：29億3600万人（2022年4月時点）
※Slidesより 2021年12月から2600万人増
デイリーアクティブユーザー数：19億6000万人（2022年4月時点）
※Slidesより2021年12月から3100万人増
国内月間アクティブユーザー数：2,600万人（2019年3月時点）

2021年12月に決算資料内で発表されたアクティブユーザー数は前期から初めて減少する結果になりましたが、2022年4月に発表された資料によるとFacebook単体のアクティブユーザーは再び増加。
最もアクティブに利用しているユーザーは30代後半〜40代以上。該当ユーザー層にアプローチするには効果的な媒体といえるでしょう。

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、30代の約半数が利用しているメディアとなっています。

企業が自社アカウントを運用する場合は「Facebookページ」の作成が必要です。2018年にフィード投稿のアルゴリズムが変更されてFacebookページではリーチが取りづらくなっていますが、広告配信では高いターゲティング精度を誇るため、広告と併用した運用をおすすめします。

なお、Facebookページは2021年1月から「いいね」が非表示になりました。

2021年10月28日に社名を「Meta」に変更すると発表しましたが、FacebookやInstagramなどMeta社が運営するサービス名に変更はありません。今後、仮想現実（VR)や拡張現実（AR）などを用いた仮想現実空間「メタバース」のSocialな可能性を模索していくとしています。（Connect 2021より）

■最新ニュース

売上高21%減も、Facebook利用者再び増加

Meta（旧Facebook）が4月27日（米国時間）に2022年第1四半期（1～3月）の決算を発表しました。

売上高は、前年同期比7％増の279億800万ドル、純利益は21％減の74億6500万ドル（1株当たり2ドル72セント）となりました。売上高が1桁増になったのは株式公開以来初。これまで2桁台の増加を維持してきた広告収入が鈍化したことになります。純利益の減少は、メタバース関連への投資増の影響が大きいがFamily of Appsからの営業利益も13％減少しています。
前四半期にはFacebookのDAU（日間アクティブユーザー数）が初めて前四半期を下回りましたが、この四半期には3100万人の増加に転じています。

参考：https://investor.fb.com/investor-events/event-details/2022/Q1-2022-Earnings/default.aspx
参考：https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2204/28/news097.html

「プライバシーポリシー」更新 – 文章を分かりやすく書き改め、デザインも新しく

Meta(旧Facebook)は5月26日(米国時間)、「プライバシーポリシー」を書き改め、デザインを新しくした、と発表しました。利用者の情報をMetaがどのように使用するのかを明確にして、Metaが第三者と情報を使用、共有する方法などの詳細な説明を追加しています。

参考：https://about.fb.com/ja/news/2022/05/metas-updated-privacy-policy/
参考：https://www.facebook.com/help/policysummary

FacebookとInstagramにおける広告トピックの管理機能に関するアップデート

Metaは4月11日（米国時間）より、「広告トピック」と、「興味・関心のカテゴリ」の管理機能を一つに統合するアップデートを行っていると発表しました。

今回のアップデートで、利用者は現在設定されている4つのトピックに加え、「ギャンブル」や「体重管理」などを含めた、より広範な広告トピックの設定ができるようになりました。また、どのトピックにおいても「表示を減らす」を選択すると、広告主は利用者の興味・関心に基づいてターゲティングすることができなくなります。この管理機能はFacebookとInstagram上で、またモバイル版とWeb版の両方の利用者に対して提供されます。広告トピックの管理機能の統合によって、利用者による管理をさらに単純化し、拡充します。

これにより、興味関心の高いトピックやカテゴリの広告配信だけが許可されるようになります。広告主にとっては厳しいアップデートになりますが、「2022年下半期には『表示を増やす』という指標も提供していきたい」と発表されています。

参考：https://about.fb.com/ja/news/2022/05/update-ad-control-experience/

LINE：国内メッセージインフラとして定着

■特徴

「LINE Business Guide 2022年7月-9月期」によると、日本のLINEユーザーは女性がやや多く、10代～50代以上まで幅広い年齢層が分布しています。年齢・性別を問わず広範なユーザー層にリーチできる点が強みといえるでしょう。国内MAUは9,200万人(2022年3月末時点）を超えています。これは日本の人口の70%以上をカバーしており、日本国内の生活インフラとしても定着しています。

一般ユーザーの利用は無料ですが、企業アカウント（LINE公式アカウント）として運用する場合はメッセージ送信数に応じて有料となっています。LINE公式アカウントは、友だちに登録してくれたユーザーにスマートフォンのプッシュ通知でメッセージを送れることが最大の強みです。

また、LINE APIと自社サービスを連携させると、ユーザーにパーソナライズされた情報配信や、双方向のコミュニケーションを図ることもできます。

■ユーザー数

LINEは、媒体資料の「LINE Business Guide 2022年7月-9月期」やLINE広告などで各種数値を公開しています。

国内月間アクティブユーザー数：9,200万人以上（2022年3月末時点）
人口の約70%が利用（2022年3月末時点）

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、全年代で約9割が利用しているメディアとなっています。LINEが生活インフラとして定着しているため、ユーザー側も企業側からの情報を受け取りやすいというメリットがあります。

■最新ニュース

LINE広告、新たにホームタブでの広告配信を開始

LINEは4月5日、運用型広告配信プラットフォーム「LINE広告」において新たに「ホーム」タブでの広告配信を開始したと発表しました。月間9,200万人が利用する「LINE」の各種サービスの入り口として機能する「ホーム」タブでの広告配信が可能になることによって、幅広いユーザーへのリーチを実現するとしています。

参考：https://www.linebiz.com/jp/news/20220405/

NFT総合マーケットプレイス「LINE NFT」 4月13日（水）に提供開始

LINEの暗号資産事業およびブロックチェーン関連事業を展開するLVC株式会社は、NFT総合マーケットプレイス「LINE NFT」の提供を2022年4月13日（水）より開始すると発表しました。
「LINE NFT」は、ユーザーがNFTを購入・取引できるNFT総合マーケットプレイス。「LINE BITMAX Wallet」ユーザーは手軽に自分のNFTを、LINEの友だちと交換したり、送りあったりすることができます。さらに、LINEが運営するキャンペーンプラットフォーム「LINEで応募」などのLINEの他サービスとの連携を進め、購入特典やキャンペーン景品などとしてNFTを付与する機会を増やしていくと同時に、LINEのプロフィールへのNFT設定や現在国内で約600万セット以上が発売されているLINEスタンプにおいて、NFTを活用する予定とのこと。

参考：https://wallet.bitmax.me/event/linenft0323
参考：https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4171

「LINE公式アカウント」や「LINE広告」の総合学習プラットフォーム「LINEキャンパス」をオープン

LINEは2月24日、企業・店舗向けLINEアカウント「LINE公式アカウント」および運用型広告配信プラットフォーム「LINE広告」の利用者に向けて、アカウント運用に必要な知識やスキルを習得できる総合学習プラットフォーム「LINEキャンパス」をオープンしたと発表しました。これまでも学習オンラインプログラムとして活用されてきた「LINE Green Badge」を大幅リニューアルした形。
「LINEキャンパス」は、「LINE公式アカウント」の開設や「LINE広告」への出稿を始めたばかりの方や、すでにアカウントを開設し運用・出稿を始めていてより深い知識・スキルを身に着けたい方に向けた「学習コース」と、代理店や企業のマーケティング担当者などLINEが認める知識レベルを証明したい方に向けた「資格認定コース」があり、その中でもスキルレベルや目的に応じて細分化された全27コース、約90を超えるレッスンから選択し、学ぶことができます。

参考：https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4124
参考：https://campus.line.biz/

「LINE VOOM」提供開始 – LINE内の動画プラットフォーム

アプリ「LINE」内の動画プラットフォーム「LINE VOOM」について、Android版に続きiOS版アプリでの提供を開始しました。
「LINE VOOM」はさまざまなジャンルのショート動画の視聴や自分の動画を投稿できる動画プラットフォーム。気に入った動画にリアクションやコメントの投稿のほか、LINEの友だちにシェアできます。
今後は「LINEマンガ」や「LINE MUSIC」など、ほかのサービスとの連携によるコンテンツを展開していくとしています。

4月13日に「LINE VOOM」に関する機能をまとめた「LINE VOOM Studio」をリリース。投稿の作成や投稿分析、コメント管理といった機能を集約しています。

参考：https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1373721.html
参考：https://guide.line.me/ja/linevoom/howto-linevoom.html

TikTok：20億ダウンロード突破！盛り上がりが加速する急成長アプリ

■特徴

若年層を中心に支持を集めているTikTok。その正確なユーザー数情報は公式サイトでも公開されていませんが、15億ダウンロードを達成した2019年11月から5か月後、2020年4月にはApp StoreとGoogle Playの累計ダウンロード数が20億回を突破しています。TikTokは2020年4月以降、YouTubeに一度だけ抜かれた8月を除いて、毎月App Storeでのダウンロード数トップの座を維持しています。
アップできるコンテンツは15秒（または60秒）の短尺動画が中心ですが、2021年7月からは最大3分までの動画作成が可能となりました。アプリ自体の動画編集機能が充実していることも特徴です。以前はリップシンクのような音楽系コンテンツが人気でしたが、今では日常のおもしろ動画や役に立つ動画なども人気となっており、コンテンツの幅も広がってきています。

参考記事：TikTokをビジネスに活用するには？企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介

■ユーザー数

TikTokのユーザー数は、2019年2月に日本のMAUが公表されています。

国内月間アクティブユーザー数：950万人
世界の利用者数：10億人（2021年9月）

■最新ニュース

TikTok、誰でも気軽にエフェクトが作成できる「Effect House」公開ベータ版を運用開始

TikTokは4月12日、TikTokユーザーが誰でも気軽にエフェクトを作成できる「Effect House」の公開ベータ版の運用を開始したと発表しました。TikTok公式制作のみであったエフェクトの可能性を広げることができそうです。

昨年10月に限定公開で運用していたベータ版においては、世界中で450人以上のエフェクトクリエイターがエフェクトを作成し、15億以上の動画がこれらのエフェクトを使って投稿され、そしてこれらの動画の再生回数は6,000億回を超えています。

Effect Houseで作成されたエフェクトはすべて、TikTokコミュニティにアプリ内で公開される前に、Trust and Safetyチームによってガイドラインに準拠しているかどうか審査されます。エフェクトのおすすめ欄には幅広い視聴者に配慮をする必要があるためアルコールが描写されているエフェクトなどが掲載されません。

参考：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000645.000030435.html

TikTok、動画へのギフティングが可能に

TikTokは1月21日、新機能としてTikTok動画へのギフティングが可能となる「TikTok Video Gifting（ギフティング）」の開始を発表しました。「TikTok Video Gifting」によって、TikTokで使えるバーチャルアイテム（以下「ギフト」）を使用し、TikTok LIVEへのギフティングに加えて、新たにTikTok動画そのものへのギフティングも可能となります。

すでに一部のユーザーを対象にテストを開始しており、今後順次対象となるユーザーを拡大していく予定です。

参考：https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/tiktok-starts-tiktok-video-gifting

LinkedIn:海外を中心に利用されているビジネス特化型SNS

■特徴

「世界中のプロフェッショナルの生産性を高め、より成功するようつないでいく」をコンセプトに2003年5月にサービスを開始した、世界最大級のビジネス特化型ソーシャル・ネットワーキング・サービス。
国内登録ユーザー数は多くはありませんが、5年以上の経験を持つメンバーで84%、マネージャー以上の38%が利用してます。主にビジネス向けSNSとして、海外では活発に仕事やキャリアに関する情報がやりとりされています。

■ユーザー数

プロフェッショナルネットワークのLinkedInは、以下の数値を公式に発表しています。

登録ユーザー数：8億3000万人以上（2022年4月時点）
国内登録ユーザー数：200万人以上（2020年3月時点）

■最新ニュース

LinkedIn、Clubhouseのようなライブトーク機能をテスト中

Twitter Embed

LinkedInは、音声配信サービスへの関心の高まりを受け、同社のプラットフォームに音声のみのコンテンツを導入する手法を検討しています。
テスト中とみられる機能の1つは、スピーカーとリスナーの役割に分かれた（クラブハウスと同様の）ライブトークルーム。モックアップ（試作）のスクリーンショットを、アプリリサーチャーのアレッサンドロ・パルッツィがツイッターでシェアしたものをLinkedIn広報が事実関係を認め、初期段階のテストを行っていることを発表。収益化についても検討中とのことです。

参考：https://www.businessinsider.jp/post-232287

その他：note、Pinterest、Snapchat、LIPS

その他のソーシャルメディアの概況は以下のとおりです。

■note

noteは以下の数値を公式noteやリリースで発表しています。

月間アクティブアカウント数：6,300万人（2020年5月時点）
会員登録者数：500万人（2022年4月時点）※前年比30%
noteで収入を得ている人：10万人（2022年4月時点）
総記事本数：1,500万件（2021年3月時点）
法人利用：3000社（2021年6月時点）

クリエイターが気軽にコンテンツを発信できるnote。コンテンツの販売機能や、定期購読マガジン、サークルなど、クリエイターが創作活動を継続できるようサポートする仕組みが備わっている点が特徴です。MAU2,000万を超えた2019年9月から8ヶ月間でMAUが3倍に増加しており、飛躍的な成長を遂げています。
３月に提供開始から2周年を迎えた「note pro」の活用も広まっています。「note pro」は、学校法人、地方公共団体、文化施設への無償提供を行っています。

有料noteなどnoteのコンテンツ総購入数は3,600万件、2017年と2021年の年間購入数を比較すると、その数は30倍にもなっています。コンテンツ購入者の月平均購入額は2300円となっており、noteを活用して収入を得ている人の数は10万人となりました。

参考記事：企業が「note」を活用するメリットとは？その運用方法と活用事例14選

■Pinterest

画像共有サイトのPinterestはプレスリリースでユーザー数を公開しています。（国内月間アクティブユーザー数はこちらを参考）

月間アクティブユーザー数：4億5,400万人（2021年7月時点）
国内月間アクティブユーザー数：870万人（2020年12月時点）

ユーザー同士のコミュニケーションよりも、アイデアを検索する場として活用されることのほうが多いPinterest。全世界MAUは増加を続けており、着実に成長を続けているプラットフォームです。

■Snapchat

Snapchatでは、以下の数値を公式サイトで公開しています。

デイリーアクティブユーザー数：3億3,200万人以上（2022年4月時点）

送った写真が10秒以内に消えるという特徴をもつSnapchat。豊富なフェイスフィルターを活用しながら、その場その場の気軽なコミュニケーションが楽しめます。ユーザー数はさらなる伸びを見せました。
2022年3月に日本法人を設立しています。

■LIPS

LIPSは、2020年3月のリリースで以下の数値を発表しています。

月間サービス利用者数：1,000万人（2020年3月時点）

アプリのダウンロード数が、650万DLを突破（2021年3月時点）している、コスメ・美容特化型SNSであるLIPS。気になるコスメのレビューを探したり、使った商品の感想を投稿したりできます。
利用者の98％が女性で、特に18-24歳のZ世代〜デジタルネイティブ世代が多いのが特徴です。LIPSを参考に商品購入したことがあると答えたユーザーが97%と非常に高く、美容関連用品を扱う場合は注目の媒体といえそうです。

まとめ：人気SNSの国内アクティブユーザー数

	SNS媒体名	国内ユーザー数	更新日
1.	LINE（ライン）	9,200万	2022年3月
2.	Twitter（ツイッター）	4,500万	2017年10月
3.	Instagram(インスタグラム）	3,300万	2019年6月
4.	Facebook（フェイスブック）	2,600万	2019年3月
5.	TikTok（ティックトック）	950万	2019年2月
6.	LinkedIn（リンクトイン）	200万	2020年3月